レスポンス広告&売るためのブランド広告制作会社

平素は格別のご高配を賜り厚く御礼申し上げます。

この度の新型コロナウイルス感染症の発生により影響を受けられた皆様には、心からお見舞い申し上げます。

この度弊社では、新型コロナウイルスの感染拡大を防止し、関係者の皆様や弊社従業員の安全を確保する目的で、4月6日(月)より、一部テレワーク(在宅勤務) 対応を決定いたしましたのでお知らせいたします。

【対応内容】
実施期間:4月6日(月)〜5月6日(水)
営業時間:11:00〜20:00

すべての業務は通常通り継続いたします。一部電話での対応もしておりますが、テレワーク中心の人員体制のため繋がりにくい状況となっております。ご連絡の際は担当者の携帯またはメールにお願いいたします。なお、在宅勤務期間の延長や終了については、政府機関からのアナウンス等を鑑み、柔軟に対応いたします。

お客様、関係者の皆様には大変ご不便、ご迷惑をおかけいたしますが、皆様の事業活動に支障をきたさないよう最大限体制を整えて対応させていただきますので、何卒ご理解を賜りますようよろしくお願い申し上げます。

この度の新型コロナウイルス感染症の発生により影響を受けられた皆様には、心からお見舞い申し上げます。

弊社ではコロナウイルスの感染拡大を受けまして、営業時間の変更を決定いたしました。

誠に勝手ながら下記期間は、時間を変更して営業いたします。
お客様ならびにお取引先様にはご迷惑をおかけしますが、ご理解賜りますよう何卒よろしくお願い申し上げます。

 

【期間】
2020年3月30日〜4月10日

 

【営業時間】
変更前 10:00〜19:00
変更後 11:00〜20:00

 

4月11日以降の営業につきましては通常営業の予定ですが、社会情勢を踏まえて期間を延長する場合があります。変更時は改めて告知いたします。

 

株式会社ディーズ
お問い合わせ先 03-5414-8808

ディーズWebサイトに「レスポンス広告・マーケティング用語集」を新設しました。

レスポンス広告や、マーケティングに関わる用語だけでなく、ディーズ独自のレスポンスブランディング理論についても解説しています。

販促担当・広告担当者様だけでなく、広告・デザイン業界で働きたいとお考えの学生様の勉強用にもおすすめです。

 

 

→レスポンス広告・マーケティング用語集

未曾有の経済状況のこの時期に、
私たちディーズは
もう一歩踏み出そうと思うのです。

それはクライアントからの依頼を請けて
広告・販促ツールを制作するのではなく
予め制作したデザインデータを
販売する、という試みです。

このデータを使うことによって、
企業はもう各種広告作りで大きく悩むことがなくなります。
写真やコピー(文章)を入れるだけで、
効果的な広告がすぐにできあがります。

レスポンス広告会社としての私たちの最大の強みは、
膨大な過去データを持っていることです。
どんなデザインなら売れて、
どんなデザインなら売れなかったかを
分かっていることにあります。

これを反映した成功確率の高いデザインデータを
思い切った格安価格(1点30,000円〜)で販売します。

まずは3カテゴリー
●LP(ランディングページ)
●三つ折リーフレット
●A4二つ折りパンフレット
で、やってみようと思います。

新型コロナウイルス問題で、
人と人が接触することを懸念する状況の中、
デザインの打ち合わせをすることもなく、
効果的な広告を作り上げることが可能となります。

どこまでお役に立てるか。
怖さもあるので、ひとまず期間限定の販売で。

新型コロナウイルスでダメージを受けた企業様への
支援の意味も込めて、
1データ(三つ折りリーフレット)は
無料でダウンロードできます。

 

→デザイン・データストア

当サイト内に新たに

レスポンス広告とイメージ広告、ブランド広告の違い

レスポンス広告の移り変わり

●2種類のレスポンス広告

●効果的なレスポンス広告のつくり方

の4項目をまとめた「レスポンス広告とは」ページを制作いたしました。

 

効果的なレスポンス広告、Webサイト、会社案内を制作したい企業様に、お役に立てる内容になっていると自負しておりますので、ぜひご一読ください。

 

→レスポンス広告とは

2020年1月27日 社内にて個人情報保護法に関する勉強会を実施しました。

弊社では広告を制作する過程で、お客様の個人情報やローンチ前の非公開情報を扱っています。

そこで職場における個人情報の意識を高めるために、個人情報の意味、保管や提供に関するルールを再確認しました。

一人ひとりが自覚をもって情報を扱えるよう取り組んで参ります。

 

現在、株式会社ディーズでは定期的に社内勉強会を開催しています。

社員それぞれが持つノウハウを資産として共有することで、スキル・知識のボトムアップだけでなく、

社内コミュニケーションの活性化の一翼をも担っています。